自然エネルギーの利用促進、省エネルギーの取り組み、植物によるCO2吸収など温室効果ガスの排出削減と吸収の対策を行うことを「緩和」と言います。
これに対して、気候変動影響への防止・軽減のための備えとなどを行うことを「適応」と言い、従来の緩和の対策に加えて適応の対策にも取り組む必要があります。（気候変動適応法）
そんな中で、2018年度自然エネルギーマップ奈良は適応策の一つとして、大型台風や豪雨災害に備える避難・防災機能の観点から太陽光発電施設と蓄電池システムなどについて調査を実施しました。
その結果、太陽光発電（自然エネルギー）と蓄電池システムの組み合せは、温暖化の緩和策（温暖化を防ぐ）と適応策（温暖化に備える）を兼ねた対策として有効であることが裏付けられました。